介護各社が認知症発見への技能アップを図る
介護各社が、訪問先で高齢者の認知症の兆しに気付くことなどができるように、社員の技能向上に取り組みます。これは、訪問介護やグループホームでケアをしている際に、高齢者の仕草などから認知症の兆しをつかみ、専門医に診断を受けることなどを勧めるというもの。通常の介護サービスの中に含まれるため、高齢者やその家族には新たな負担は発生しません。
ニチイ学館は、全国2,500超の事業所で介護保険サービスを展開。有料老人ホームなど介護施設の社員約6千人に実施している認知症の研修を、訪問介護やデイサービスなど在宅系のサービスを担う社員約3万人にも広げます。専用の教材を使った講座を開き、ベテラン社員による早期発見事例などを共有します。
認知症は初期段階では、視力や聴力など身体の老化との違いを見分けにくいもの。兆候に早く気づき、治療や介護の内容を見直すなどして症状の進行抑制を目指します。訪問介護の社員は勤務年数や経験にばらつきがあるため、統一的な研修で全国共通のサービスを提供するのが目的です。
セントケア・ホールディングは、認知症治療が専門の東京都大田区の京浜病院と連携。認知症の高齢者を表情や言動を3つに分類し、それぞれ対処法を使い分けます。2014年1月に認知症高齢者が共同生活する、全国32か所のグループホームで職員が表情などを読み取れるようにします。
眉間にしわが寄り暴言を吐く「混乱期」、困った表情でさみしがる「依存期」、落ち着いた表情で空想にふける「昼夢期」に区分。混乱期の高齢者にしつこく話しかけることはせず、依存期は根気よく話を聞いて話しかけます。誤った対応で興奮させてしまうと症状を悪化させる可能性もあるといいます。
認知症は記憶や判断力の障害に限らず、徘徊、暴力、不潔行為などを伴うことが多いもの。記憶障害が明確になるより前に、そうした行動障害がおきやすいとされます。記憶障害自体を治すのは難しいですが、早期に発見すれば行動障害のほうは鎮めやすく、介護にあたる家族の精神的な負担を減らすことができます。
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